がん診療連携

地域がん診療病院

がんは、昭和56年に日本人の死因の第1位となりましたが、その後も増加し続けています。その結果、現在の日本人は、一生のうちに2人に1人は何らかのがんにかかると言われています。

身近な病気となったがんへの対策として、国はがん対策基本法(平成18年法律第98号)という法律を制定、これに基づいた「がん対策推進基本計画」を決定して、総合的、計画的に推進することとなりました。全国どこでも標準的で質の高い専門医療を受けられるよう、ハード・ソフト両面からの環境整備やチーム医療の体制整備を進めてきました。その一環として、地域における医療機関の役割分担の見直し、医療機関の連携などの必要性から、平成20年よりがん診療連携拠点病院の指定制度が開始されました。これは都道府県ごとにがん医療の中核となる拠点病院を指定整備する制度です。

平成27年3月31日付けで、厚生労働大臣から「地域がん診療病院」の指定を受けました。
「地域がん診療病院」とは2次医療圏の中で、がんに対する標準治療、集学的治療を提供する機能があり、より高度な医療を必要とする困難なケースについてはグループ指定を受けるがん診療連携拠点病院と連携することにより対応できると厚生労働省が認めた病院です。
当院は、京都府立医科大学附属病院(都道府県がん診療連携拠点病院)とのグループ指定により南丹医療圏唯一の「地域がん診療病院」に指定されました。

1. 集学的治療、標準的治療の提供体制

当院では、各診療科に学会からの認定を受けた専門医を配置し、診断・治療に関して常に知識の集積・手技の向上への研鑽を行っております。治療方針決定には、偏った方向へ進まないよう、その診療ガイドラインに則し、複数の医師が相談したうえで決定することとしております。また、数科が関わるがんの診療には、キャンサーボード(専門科を異にする医師によるカンファレンス)を開催し、治療に関する意見交換をしております。

手術治療は予定手術はもちろんですが、いわゆる“がん救急”と呼ばれる腸閉塞や病巣からの急激な出血などに対する緊急手術が十分に行える体制を確保しております。また、がんの進行範囲の決定に顕微鏡下での診断が必要となる場合には、病理診断医の全面的な協力もと術中迅速病理診断が可能です。

化学療法は、外来通院で行える外来化学療法の比率が増えています。当院でも専用の通院治療室6床を開設し、専従看護師を配して治療を行っています。安全に外来化学療法を行うためには、治療による有害事象(いわゆる副作用)を早期に把握することが重要であり、がん看護を専門とする看護師からの情報が担当医師へ迅速に伝わり共有できるシステムを取っております。また、化学療法においても標準治療を行うために、治療内容(レジメン)を審査し、組織的に安全管理をしています。

放射線治療に関して、平成27年10月から放射線治療施設が稼働し、さらにがん診療の選択の幅が広がり、まさに集学的治療を展開できる体制が整っております。治療における安全性の担保は他の治療と同様に重要であり、第三者機関による出力線量測定など、放射線治療の品質管理を十分に行っております。

がんによる痛みに対して、神経ブロックなどのいわゆるペインクリニックが有効である場合があります。効果が期待されるときには、担当診療科と当院麻酔科が連携し治療を行うことが可能です。

2. 緩和ケアの提供体制

緩和ケアへの対応がこれまで以上に重要視されています。それは、緩和ケアに関する考え方の変化によるところが大きく、緩和ケアはがんの診断とともに始まるという考え方がその根底にあります。これまでの緩和ケアは、いわゆるターミナルケア(終末期ケア)を指していましたが、さらにその意味が広範囲に捉えられるようになっています。手術治療などで治癒可能ながん(早期のがんも含まれます)においてもその治療過程には、身体的、心理的、社会的苦痛が伴います。これらの苦痛を緩和することも大切です。

治癒とは、がんを身体的、心理的、社会的に完全に緩和できた状態と位置付ることもできます。治癒が得られない進行したがんの場合には、苦痛が最期のときまで継続します。手術、化学療法、放射線治療でさえ、緩和治療の一環としての一時的に有効な手法と考えられます。残念ながらターミナル期に達した場合には、他の治療法以上に迅速に対応を行わないと苦痛を緩和する時期を逸する可能性があります。導入を早期に行うこと、診断を受けた時から準備すること、すべてのがん治療は緩和ケアとともに始まると言っても過言ではないのです。

当院では、早期から緩和ケアが行えるよう緩和ケアチームを編成し、緩和ケア外来、病棟ラウンドを行っています。また、がん相談支援センターを設置し、相談員基礎研修を修了した、がん専門相談員を配置しております。がんの診断から治療、その後の療養生活、さらには社会復帰と、生活全般にわたって一緒に考え問題を解決できるお手伝いをいたします。疑問や不安を感じたとき、一人で悩まず、気軽にご相談ください。

3. 医療機関の連携・協力体制

がんに対する治療は病院の中だけで行われるものではありません。まず、がんの最初の診断がかかりつけの地域の医療機関で行われることも多いのです。これらの医療機関との連携関係を強化し迅速に対応するため、当院では地域医療連携室を常設し日頃から情報を共有する努力をしております。退院後は、病院外での療養や治療を継続していただかなければなりません。どこでどのように療養していただくのか、そのための準備として入院中に何が必要か、退院後の生活を想定した支援を入院中から行わなければなりません。在宅での療養を希望される場合には、地域の在宅診療に携わる医療機関や訪問看護師などとの退院前カンファレンスを実施し、診療の継続をいたします。

4. セカンドオピニオンの提示体制

セカンドオピニオンとは、現在診療を受けている担当医とは別に、違う医療機関の医師に「第2の意見」を求めることです。ほかの医療機関に担当医を替えたり、転院したり、治療を受けたりすることではなく、まず、ほかの医師に意見を聞くことがセカンドオピニオンなのです。セカンドオピニオンを受けることで、現在の担当医の意見を別の角度からも検討することができ、同じ診断や治療方針が説明された場合は、病気に対する理解が深まることにつながります。また、別の治療法が提案された場合には選択の幅が広がることで、より納得して治療に臨むことができます。

当院で診療を受けておられセカンドオピニオンをご希望される方は、遠慮なく現在の担当医にお申し出ください。紹介状(診療情報提供書)や、血液検査や病理検査・病理などの記録、CTやMRIなどの画像検査結果を準備いたします。

ダヴィンチサージカルシステム

当院ではダヴィンチサージカルシステムを導入しています。ダヴィンチは1990年代に米国で開発された手術用ロボットであり、患者さんへの負担の少ない低侵襲性から世界各国で広く使われています。当院では2021年7月より現在最新のダヴィンチXiを導入することとなりました。京都府の南丹医療圏以北では初めてのダビンチ Xiの導入となります。詳しくは下記へアクセスしてください。

ダヴィンチサージカルシステム

通院治療室

通院治療室とは自宅での生活やお仕事を続けながらがん薬物療法を受けていただくための治療室です。がん薬物療法とはお薬を用いてがん細胞を死滅させたり、増殖を抑えたりする治療です。通院治療室でのがん薬物療法は、殺細胞性抗がん薬、分子標的薬治療薬、免疫チェックポイント阻害薬の投与を行っています。 通院治療室では消化器外科、乳腺外科、呼吸器外科、血液内科、消化器内科、呼吸器内科、婦人科、泌尿器科、耳鼻科の患者さんが通院されています。 血液検査、レントゲン検査などの結果と各診療科の専門医の診察受けてから治療が開始されます。またがん薬物療法は標準治療（科学的根拠に基づいた観点で現在利用できる最善の治療）により実施されます。

環境面ではリクライニングチェアーが12床整備されています。カーテンを使用し、プライバシーに配慮しTVも備えてありリラックスした空間を提供しています。
通院治療室では各専門医、薬物療法認定薬剤師・薬剤師、看護師、事務、栄養士などが患者さんを中心としたチームで連携し、患者さんのQOL（Quality of life:生活の質）の向上を目指して日々治療に取り組んでおります。
心配なことや気がかりなことがあれば、いつでも気軽に声をかけてください。

外来腫瘍化学療法診療料１に係る掲示

採用レジメンについて

当院で採用しているレジメンはこちらからご覧いただけます。

採用レジメン一覧

放射線治療

当院は京都府「地域がん診療病院」として地域のがん医療の水準向上に貢献するため、南丹医療圏では初となる放射線治療の整備を進め、高い性能、操作性、安全性を備えた最新式の医療用リニアックを導入しました。この医療圏にも、がん治療の3本柱と言われる「手術療法・化学療法・放射線治療」が揃うこととなりました。

放射線治療は、手術・抗がん剤とともにがん治療の三本柱として重要な役割を果たしており、放射線を使って腫瘍の成長を遅らせたり、あるいは縮小させるための局所治療法です。手術と異なり、臓器を温存することができますので、手術前と同じような生活をすることが可能な治療手段です。全身的な影響が少なく、高齢者にも適応できる患者さんにやさしいがん治療法ですから、症例によっては外来で放射線治療を受けていただけますので、仕事を続けながら毎日の治療に通われる患者さんも多くおられます。当院の放射線治療は、3種類のX線と5種類の電子線エネルギーが選択できるため、幅広いがん患者さんに対応することが可能です。

安全・確実な治療を行うために、毎回の照射ごとにIGRT（イメージガイド下放射線治療）機能を使用しています。画像誘導放射線治療とも呼ばれ、当院では治療機と一体化した簡易型CT装置を使って、3次元の画像を取得し、体位や臓器等の位置ずれを認識、補正を行います。この機能を使用し、毎回の照射時に、医師が作成した治療計画を忠実に再現することができ、治療による副作用の発生も最小限に抑えることができます。

治療用照射装置出力線量の第三者機関による測定評価

放射線治療装置の出力線量は全国的に同一基準という事ががん治療の基本です。適正な放射線治療の品質を担保する為にも、第三者機関による評価が求められるようになってきています。当センターでは公益財団法人　医用原子力技術振興財団が行っている「治療用照射装置（X線）の出力線量測定事業」に参加・測定評価を受けることによって、安心して治療を受けていただくための根拠に基づいた放射線量の維持・管理に努めております。

がん相談支援センター

「がん相談支援センター」では、患者さんやご家族さまのがんに関する疑問や悩みが少しでも和らぐように、様々な問題に関する相談をお受けしています。
がんに関するお困りのことや、ご相談がございましたらお気軽に当院のがん相談支援センターをご利用ください。
問題解決のお手伝いをさせていただきます。

がんに関する臨床研究や治験、先進医療、患者申出療養に関するご相談

がんに関する臨床研究や治験、先進医療、患者申出療養に関する相談窓口では、ご相談いただいた方の病名や状況等に応じて日本国内で受けることができる臨床研究や治験、先進医療、患者申出療養等についての情報を調査し提供いたします。
なお、病気や健康法、治療等に関するご質問にはお答えできませんのでご了承ください。

がん治療認定医

日本がん治療認定医機構(Japanese Board of Cancer Therapy)の認定を受けた｢がん治療認定医｣および暫定教育医(平成29年7月まで)が在籍しています。日本がん治療認定医機構は、がん治療水準の向上を目指し、基盤となる臨床腫瘍学の知識、基本的技術に習熟し、医療倫理に基づいたがん治療を実践する医師(がん治療認定医)の養成と認定を行い、本邦におけるがん診療の発展と進歩を促す目的で平成18年12月に創立された機構です。

京都府がん情報ネット

院内がん登録について

2016年に「がん登録等の推進に関する法律」が施行され、がん登録で得られた情報は、匿名化された後、国や都道府県知事へ提出することが義務化されました。当院は地域がん診療病院に指定されており、2007年から院内がん登録を行っており、その情報は、この法律により提出する義務があるものとなっております。 院内がん登録とは、自施設で、がんと診断・あるいは治療を行った患者さんを対象に、診療の情報（診断・治療・生存状況など）を定められた方法で集約し登録するものです。登録の目的は、自施設でのがん医療の状況を的確に把握し、その集約された情報を管理・分析するために行うもので、がん医療の質の向上・医療機関の実態把握・がん対策の充実などに活用されます。

集約された情報は、下記の目的で利用・提供されます。

• 国立がん研究センターが実施する全国集計への提供
• 全国がん登録への提供
• がん患者さんの生存率の計測・予後調査のための利用
• 診療活動の支援、研究、教育のための利用
• がんに関する医療活動の評価に係わる統計資料作成のための利用

その後、分析処理され公表された情報は、患者さんやそのご家族等が医療機関を選択される際の支援にもつながるものとなります。

個人情報について

がん登録により得られた情報は、個人情報保護法及び関係法令、また当院内においては個人情報等の取り扱いに関する諸規定に基づき利用者・利用目的を制限した上で適切に管理いたします。また、がんと診断されてから、3年・5年後・10年後に生存確認調査を行うこととされておりますが、当院が保有する情報だけでは把握できない場合には、国立がん研究センターやこれに準する機関に照会し、さらには市町村への住民票照会により確認作業を行う場合があります。
住民票照会に関しては、患者さんの同意を得て行うものであり、同意いただけない場合でも患者さんご本人の診療等に不利益が生じることは一切ございません。なお、住民情報の照会について不同意のお申し出がない場合には、ご同意いただけたものとして事務を進めさせていただきますのでご了承ください。

院内がん登録とDPCを使ったQI研究について

当院では国立がん研究センターが行っているQI研究に2022年症例より参加しております。
詳細は下記の文書をご参照ください。

　　　　
• がん診療均てん化のための臨床情報データベース構築と活用に関する研究

院内がん登録全国収集データの二次利用について

国立がん研究センターに収集された当院の院内がん登録データについて、その二次的な利用には拒否（オプトアウト）の機会が提供されています。
詳細については、下記の文書をご参照ください。

　　　　
• 院内がん登録について

二次利用について拒否の申出がありましたら下記の窓口にご連絡ください。